採用Q&A 専任職員採用

【採用数について】
Q1.過去の新卒・経験者採用実績は?

2017年度 新卒採用:18名  経験者採用:6名
2016年度 新卒採用:23名  経験者採用:13名
2015年度 新卒採用:24名  経験者採用:11名 (前年 10月・3月採用 7名含む)
2014年度 新卒採用:20名  経験者採用:6名
2013年度 新卒採用:15名  経験者採用:2名
2012年度 新卒採用:9名  経験者採用:6名 (前年 2月採用 1名含む)
2011年度 新卒採用:9名  経験者採用:6名

Q2.新卒・経験者採用での男女比は?

      男性 : 女性
2017年度  11名:13名
2016年度  18名:18名
2015年度  18名:17名
2014年度  12名:14名
2013年度  7名:10名
2012年度  5名:10名
2011年度  8名:7名

Q3.採用名数は何名程度を想定していますか?

経験者採用含め、25名程度を想定しておりますが最終確定ではありません。 また、新卒採用と経験者採用の内訳も最終確定しておりません。 慶應義塾が求める人材からの応募状況による増減は想定されます。

【応募/選考について】

Q4.他大学出身者の採用状況は?慶應義塾大学出身者が有利なのでしょうか?

出身大学は一切問いません。他大学出身の職員も多数活躍しています。就職サイト内の採用実績大学一覧もご参照ください。

Q5.理系出身者の採用は行っていますか?事務系専任職員の応募は可能ですか?

技術職としての採用は必ず実施するものではございませんが、事務系専任職員採用へご応募いただくことは可能です。理系出身の現役職員は、情報システム環境分野など幅広いフィールドで活躍しています。

Q6.既に卒業しているのですが応募可能ですか?

卒後3年以内既卒の方でこれまで正社員として勤務されたことがない方についてはご応募いただけます。上記に該当されない方については「経験者採用情報」をご参照ください。なお、経験者採用については毎年度必ず実施するものではございません。

Q7.義塾の案内書がほしいのですが?

採用案内書は作成しておりませんが、義塾ホームページにて義塾に関する情報はご確認いただけます。就職情報サイトやホームページをご参照ください。なお、メール等でご質問も受け付けておりますのでサイトやホームページをご覧いただいてご不明な点がございましたらお問い合わせください。

Q8.海外の留学経験は、選考においてプラスになりますか?

海外留学に限らず、全ての経験で重要な点は、「その経験を通じて何を学び、何を得たか」ということだと考えています。「学んだ経験や体験からどんな成果をあげ、どのような成果に結びつけたか」をお聞かせください。「語学が堪能です」「TOEICの試験結果がハイスコアです」だけでは、その意義が伝わりません。

Q9.資格などで役に立つもの、有利なものがあれば教えてください。

資格そのものにも当然価値はありますが、その資格を取得しようと思った動機や取得までのプロセスにおいて、どのような努力をし、経験を積んだか、ということや身につけたスキルをどのように活かしているか、という部分に価値を置きたいと考えています。

Q10.浪人や留年は不利になりますか?

多浪や留年をその事実のみをもって不利に扱うことはありません。ただし、面接等で理由をお尋ねすることがあります。留年等の事由を自己分析し、留年等によって得られた経験などをポジティブにとらえていただけることが大切だと考えています。

Q11.海外の大学を今年卒業予定ですが、スケジュール的に応募ができません。

海外の大学を今年卒業予定の方でご応募可能な方は、卒業見込みとしてご応募ください。スケジュールの関係でご応募できない場合は、別途お問い合わせください。

Q12.海外の大学を昨年卒業したのですが、新卒採用枠としての応募は可能ですか?

既に卒業しているのですが応募可能ですか?の項目をご覧ください。

Q13.外国人留学生ですが、応募することは可能ですか?

募集対象に合致する方であればご応募いただけます。過去には2008年、2012年、2016年の新卒採用で、それぞれ1名の外国人留学生が慶應義塾専任職員として仲間入りをしています。

Q14.応募書類(所定エントリーシート)は、どのくらい重視しますか?

選考の第1段階は書類選考になります。また、その後面接では、応募書類の内容から質問させていただくこともありますので、重要であるとお考えください。 丁寧にわかりやすく、今までの経験を通じて何を感じ、何を学んだか、今後どう活かしていきたいかなどを表現していただきたいと思います。

Q15.応募に際して、年齢制限はありますか?

応募条件に合致している方であれば、どなたでもご応募いただけます。

Q16.AO方式の応募資格の一つに「学術・芸術・社会活動・文化活動などの各分野における活躍に対して、所属する大学から大学長名による表彰を受けた」とありますが、「学業成績優秀」ということでの表彰も含まれますか?
GPA等の基準による学業成績優秀表彰は、それだけでは上記の「学術・芸術・社会活動・文化活動などの各分野」には含まれません。また、「学業成績優秀による奨学金授与証」や「学部長表彰」、「皆勤賞」・「精勤賞」はAO方式の応募資格に含まれません。通常の採用方式でご応募ください。その際のご自身のPR材料として資料を添付することは歓迎いたします。

Q17.AO方式の応募資格の一つに「学術・芸術・社会活動・文化活動などの各分野における活躍に対して、所属する大学から大学長名による表彰を受けた」とありますが、「スポーツ分野」での表彰も含まれますか?
スポーツ分野は応募資格に含まれます。


【OB訪問等について】

Q18.OB・OG訪問、他大学出身職員の方々への訪問は可能ですか?

慶應義塾職員とお会いいただくこと自体は制限しておりませんが、紹介はいたしておりません。なお、OB・OG訪問の有無は選考には全く関与いたしません。

Q19.インターンシップは行っていますか?

申し訳ありませんが、行っておりません。

【研修について】

Q20.研修内容はどのようなものがありますか?

対新入職員

・導入研修
 入職前までに課題図書(慶應義塾豆百科、福翁自伝)が与えられ、入職2ヶ月間は導入研修/義塾の基礎知識(「人」・「物」・「金」・「組織構成」・「情報環境」など)、社会人としてのマナー、職場研修、PCスキル研修などで構成されます。

・合宿研修
 入職1年目ゴールデンウィーク明けに1泊2日の日程で実施します。

・正式配属後
 OJTとなりますが、育成を担う先輩職員がさまざまな相談に乗ることになります。

・ステップアップ研修
 入職2年目夏頃に、他者評価による振り返りと今後の行動・取り組み・目標の確認をおこなうための研修です。

対職員

・自己啓発支援
 社会人向けに慶應丸の内シティキャンパスが開設する講座受講

・一般職員研修
 就任5~8年目の職員を対象とした、中堅一般職員としての立場と役割を自覚するための研修です。

対管理職

・目標設定研修、評価者研修
 ほか

研修状況について

・人事給与制度の変更に伴い、研修制度についても見直しをしている状況です。

【入職後について】

Q21.配属先や業務内容は、本人の希望が反映されますか?また、いつ頃決まりますか?

採用面接段階、入職後の研修期間中などに伺うこともありますが、本人の適性や能力と義塾の組織構成に鑑み決定いたします。最初の配属先が、大学ではなく病院や一貫教育校であることもあります。 したがって慶應義塾では「大学職員」ではなく、「学校職員」という言葉をしばしば用います。 なお、新入職員の場合、例年、本配属先の決定は5月中旬以降、本配属は6月1日となります。 (変更の可能性があります。)

Q22.人事異動(ジョブローテーション)は、どのくらいのサイクルで発生しますか?

ローテーションは、本人の適性・能力、そして義塾の人員体制を踏まえて実施します。また、個人のキャリア開発や形成のため、 複数の業務に携わり、義塾職員としての基本をしっかり固めていただくように人事異動を行っています。 民間企業と異なり短期的な取り組みや目標設定など短期で経験を積むものではなく、1年サイクルの年度単位で 各種業務の経験を積んで行くことになります。入職10年で数回の異動が伴うものとお考えください(ルール化されたものではありません)。

Q23.転居を伴う異動はありますか?

慶應義塾の各キャンパス、各一貫教育校、すべてに配属の可能性がありますので、場合によっては転居を伴う可能性があることをご認識ください。なお、山形(鶴岡タウンキャンパス)、大阪(慶應大阪シティキャンパス)、ニューヨーク学院、英国オフィス、北京(業務派遣対応)にて ご勤務いただく場合は、転居・赴任に伴う各種手当てを支給いたします。

Q24.海外で働ける可能性はどれくらいあるのでしょうか?

その人の能力や適性、義塾の組織構成事情もありますので一概には申し上げられませんが、職員の中には若干名ではございますが、海外で勤務して いる者もおります。

Q23.結婚後、出産後も働けますか?

産前・産後休暇、育児休職、短時間勤務制度等がございますので、出産後も勤務している教職員が多数おります。

Q24.育児をしながら働き続ける社員を支援する制度にはどのようなものがありますか?

上記でも述べましたが、法の定めに従って実施しています。独自の制度としては、女性職員には、「生後満1年に達するまでの生児の育児に対して1日計1時間の育児時間」(有給)と「特別休暇(産前7週間:労基法を上回る日数、産後8週間)」(有給) が設けられています。 また、女性のみを対象としているわけではなく、「育児休職」(満3歳に達するまで)、「子の看護のための休暇」(小学校2年生に達するまでの子供がいる職員に対して1年で5日の有給休暇)、短時間勤務(子供が小学校1年 生の9月末日に達するまで1日2時間を限度)に関する規程を設けています。